【経済学研究科と公共政策大学院の修士】併願についてのメリットデメリット

公共政策大学院と経済学研究科の併願

これまで多くの学生の進路を相談させていただいてましたが、そこで良くあるのが公共政策大学院修士と経済学研究科の修士の併願です。(ここでは主に公共政策大学院での出願時での試験区分が経済学受験でになりますが、他の分野でも同等です。)

例えば東大、一橋、京大、阪大(阪大の場合は厳密には公共政策でなく国際公共政策)では経済学研究科と、公共政策大学院もあるので両方を受けられる方が毎年おります。東京大学をケースで言えば公共政策大学院だとその中に経済学コースとなっているコースもあるので併願をする場合でも、ここの経済学コースを選び、東大の経済学研究科と併願で出願されています。

 

さまざまな分野の知識を身につけることの重要性を認識し、複数の分野の大学院へのアプライはもちろん可能ですし特に、公共政策大学院と経済学研究科の修士への併願は、その代表的な選択の一つとしてありです。これは、公共政策と経済学が現代社会において関連しているのもあるところも考えられます。

公共政策は、社会のさまざまな問題や課題に対して、どのような方針や手段を取るべきかを考える学問であり、一方、経済学は、資源の有限性を前提として、最適な選択や意思決定を行うための理論や手法を提供する学問です。この二つの学問は、それぞれ異なるアプローチや視点を持っていますが、公共政策の形成や評価において、経済学的な考え方が不可欠であることは明らかです。

 

 

同時に試験分野をカバー(メリット)

先程もお伝えしたように、多くの学生が公共政策大学院と経済学研究科の修士を併願することを検討しています。ここでのメリットとして

 

受験の効率化:

両方の大学院が経済学に関する問題を出題する場合、一度の勉強で二つの試験をカバーすることができる。

 

受験の選択肢:

併願することで、合格の確率を上げることができる。一方で不合格となった場合でも、もう一方の大学院への道が開かれている。

 

があげられます。

併願受験のメリットとして、一度の勉強で二つの試験をカバーする効率性や、合格の確率を上げることや、特に経済学研究科を目指している方にとっては、公共政策大学院の方の経済学の方が易しいので、経済学研究科の準備をすれば必然と公共政策大学院の方もできていると考えて良いでしょう。

東大においては経済学研究科と公共政策で筆記が現状ないのですが、授業での履修で経済学を中心に取られると提出する成績表では経済学研究科と公共政策どちらでも評価されます。

また現在東大公共政策ではエッセイの提出が求められており、ここでもある程度経済学の知識がないと書けませんが、経済学研究科での学習を始めていれば書くことができます。

 

 

出願作業、費用でのコスト(デメリット)

また、デメリットととして、出願料も例えば各大学院で経済学研究科と公共政策大学院を受けるとなると倍の出願料がかかります。出願書類も同じ大学だからといって、経済学研究科と公共政策大学院が同じフォーマットということはありません。それぞれのフォーマットで書かなければいけませんのでここでも時間がかかります。

全てを経済学研究科と公共政策大学院のセットで受けてしまうとスケジュール調整を決めてやりましょう。

 

 

経済学研究科、公共政策大学院の志望度

最後にメリット、デメリットとは間接的な箇所になりますが、個人の経済学研究科と公共政策大学院の志望度についても触れておきます。

両方受講する方でもそれぞれの志望度は一概には決まりませんので色々なパターンがあるかと思われます。

例えば、是が非でも東大の院に行きたいとなれば、東大大学院の経済学研究科、公共政策大学院が志望と1,2となりますし、

経済学研究科を目指したいが、公共政策大学院も視野と入れているという方もいます。この場合、例えば経済学研究科の上位を数個受けて志望度が4,5番目で東大公共政策大学院という考えもあります。

この辺り、位置づけを自身でどこに置くか、経済学研究科にウエイトを置かれている方は、例えば東大公共政策大学院と自身ならどこの経済学研究科が同じくらいかというある程度の志望を作って置きましょう。

過去では東京の大学院という制約があった方は、東大は経済学研究科、公共政策大学院を受験、一橋大では経済学研究科のみという選択肢をされて全て合格をした方もいました。

 

最後に

公共政策大学院と経済学研究科への併願は、学生にとって多くのメリットをもたらす選択です。しかしながらコスト面や自身の志望度についても考えなくてはならないのでそれぞれの要件と期限をしっかりと把握し、効果的な準備を行うことが重要です。また、自分自身の状況と目標に合ったフレキシブルな志望校選びをすることで、不測の事態や予期せぬ結果にも対応できる準備をしておく必要があります。是非、早めのうちにHPを確認してみて、出願の要項を確認してみましょう。