演習問題
1.
a. ジャックが2軒を修理する平均総費用は5万ドル / 2軒 = 2.5万ドル/軒。
b. ジョージとハリエットの合計賃金は10万ドル。5軒を修理する平均費用は10万ドル / 5軒 = 2万ドル/軒。
c. ジョージとハリエットが協力することで平均費用が低くなることから、専門的なスキルの協力による規模の経済が生まれる。
2.
a. 新しい労働者が増えると、限界生産力は従業員の増加に伴い減少する可能性がある。
b. 長期では、新しい装備や技術の導入により、生産性が向上する可能性がある。
3.
a. 5個のウィジェットの平均固定費用は10ドル / 5 = 2ドル/ウィジェット。
b. 3個目のウィジェットの限界費用は3ドル、2個のウィジェットの平均総費用は13ドル / 2 = 6.5ドル。3個目のウィジェットを生産した後の平均総費用は16ドル / 3 = 5.33ドルであるため、平均総費用は下落する。
c. 4個目のウィジェットの平均総費用の5ドル。
d. 6個目のウィジェットの限界費用は、25ドル→31ドルで6ドル。
4.
a. 固定費用は500ドル。
b. 平均変動費用はTC(q) – 固定費用 / q = (500 + 0.1g) – 500 / q = 0.1g / q。
c. 利潤を最大化するためには、MC = 市場価格。0.2g = 20。g = 100。
d. 平均総費用はTC(100) / 100 = (500 + 10) / 100 = 5.1ドル。
e. 平均変動費用は5.1ドル – 500 / 100 = 5.1 – 5 = 0.1ドル。この企業は操業を続ける。
f. 利潤は(20 – 5.1) * 100 = 1490ドル。この企業は利益を得ており、設問eの解答の根拠となっている。
5.a
i. 事業免許の取得料は、企業の固定費用の一部である。したがって、事業免許はキャンドル・メーカーの短期平均固定費用曲線をシフトさせる。
ii. 事業免許の取得料は変動費用には関係しないため、短期平均変動費用曲線はシフトしない。
iii. 事業免許は固定費用を増加させるが、企業の利潤を最大化する生産量には影響を及ぼさない。
5.b
i. 最低賃金法は固定費用に関係しないため、短期平均固定費用曲線はシフトしない。
ii. 最低賃金法は労働者の賃金を増加させるため、短期平均変動費用曲線をシフトさせる。
iii. 最低賃金法により、変動費用が増加するため、企業の利潤を最大化するキャンドルの生産量は変動する可能性がある。
6.
a. 6ドルとMCが当たるところの生産量
b. プラス
c. B
d. 操業停止
e.
ミクロ経済学において、総固定費用が増加すると、費用曲線は特定の方法で変化します。まず、総固定費用は生産量に関係なく一定であるため、総費用（TC）、平均固定費用（AFC）、および平均総費用（ATC）に影響を与えますが、変動費用（VC）や限界費用（MC）には影響しません。
- 総費用（Total Cost, TC）: 総費用曲線は、固定費用の増加により上方にシフトします。これは、生産量がゼロの時点でのTCの値が増加するためです。
- 平均固定費用（Average Fixed Cost, AFC）: AFCは生産量に反比例します。固定費用が増加すると、AFC曲線も上方にシフトしますが、生産量の増加に伴い、その値は減少し続けます。
- 平均総費用（Average Total Cost, ATC）: ATCはAFCと平均変動費用（AVC）の和です。固定費用の増加により、ATC曲線も上方にシフトしますが、AVCには影響しません。
限界費用（MC）や平均変動費用（AVC）は、固定費用の変化によって影響を受けません。これらの費用は生産量の増加に伴う追加コストに関連しているため、固定費用の変化とは無関係です。
7. 弧弾力性 = (変化後の数量 – 変化前の数量) / ((変化後の数量 + 変化前の数量)/2) ÷ (変化後の価格 – 変化前の価格) / ((変化後の価格 + 変化前の価格)/2)
a.
弧弾力性 = (300 – 200) / (300 + 200)/2 ÷ (1.25 – 1) / (1.25 + 1)/2 = 100/250 ÷ 0.25/1.125 = 0.4 ÷ 0.2222 = 1.8
供給は弾力的である。
b.
弧弾力性 = (980 – 1000) / (980 + 1000)/2 ÷ (1.20 – 1.25) / (1.20 + 1.25)/2 = -20/990 ÷ -0.05/2.45 = 0.0202 ÷ -0.0204 = -0.99
供給は非弾力的である。
C.
弧弾力性 = 0 ÷ (10000 – 6000) / (10000 + 6000)/2 = 0
供給は完全に非弾力的である。
8. 厳しい都市計画条例によって、土地の利用目的が制限されると、新しい住宅の建設や既存の住宅の改築が難しくなる可能性が高い。このような規制は、供給の制限として働く。都市計画が厳しい地区での住宅需要が増加すると、供給が制限されているため、住宅価格は大きく上昇する。一方、都市計画の規制が緩和された地区では、供給制限が少ないため、需要が増加しても価格の上昇は限定的である。
9. レストラン市場が完全競争であると仮定すると、個々のレストランの価格決定権はなく、市場価格に従う必要がある。5月から9月に利潤を出しているのは、収益が変動費を上回っているからである。10月、11月、4月に損失を出しているのは、変動費よりも収益が低いが、固定費用をカバーするために営業を続ける必要がある。しかし、12月から3月はその損失が大きすぎるため、営業を停止する。
10.a. ビル・ネルソン上院議員の意見は、サンクコストの誤解を示している。すでに投下された1,000億ドルは回収できないコストであり、将来の決定には影響を及ぼすべきではない。重要なのは、将来の収益とコストの比較である。
10.b. 現時点での収入予測は400万ドル、残りの建設費は450万ドル（600万ドル – 150万ドル）である。この予測に基づくと、アパートを完成させると50万ドルの損失が生じる可能性がある。したがって、アパートを完成させるべきではない。
10.c. 生産者余剰と利潤は必ずしも等しくはない。生産者余剰は、売却価格と売り手が受け入れ可能と考える最低価格との差である。一方、利潤は収益とコストの差である。コストの要素が生産者余剰の計算には含まれないため、両者は等しくない。
11.a. 生産者余剰は、売却価格とラリーが受け入れ可能と考えていた最低価格との差である。したがって、1万2,000ドル – 1万1,000ドル = 1,000ドル。
11.b. 利潤は、売却価格と購入価格の差である。したがって、1万2,000ドル – 8,000ドル = 4,000ドル。
11.c. 生産者余剰と利潤は、必ずしも等しくはない。生産者余剰は、売却価格と売り手が受け入れ可能と考える最低価格との差である。一方、利潤は収益とコストの差である。コストの要素が生産者余剰の計算には含まれないため、両者は等しくない。
12.
まず、各企業の長期平均費用を計算します。
企業Iの長期平均費用:
1: 8ドル/1 = 8ドル
2: 14ドル/2 = 7ドル
3: 18ドル/3 = 6ドル
4: 20ドル/4 = 5ドル
企業IIの長期平均費用:
1: 5ドル/1 = 5ドル
2: 12ドル/2 = 6ドル
3: 21ドル/3 = 7ドル
4: 32ドル/4 = 8ドル
企業IIIの長期平均費用:
1: 7ドル/1 = 7ドル
2: 12ドル/2 = 6ドル
3: 15ドル/3 = 5ドル
4: 24ドル/4 = 6ドル
a.
企業Iの平均費用は生産量が増加するにつれて減少している。これは規模の経済が働いていることを示しています。
企業IIの平均費用は生産量が増加するにつれて増加している。これは規模の不経済が働いていることを示しています。
b.
「最小効率規模」とは、長期平均費用が一番低い中で、最も小さい生産量のことです。
企業IIIの長期平均費用は、生産量3で5ドルと最も低くなっています。したがって、企業IIIの最小効率規模は3です。