2024年(2025年度入学)実施では、各個人に合格通知の発表パターンとなりました。
(これまではHPで全体の番号掲載でした)
【1次合格発表】
【最終合格発表】
募集概要
募集人員:70名
※「特別選抜」および「東アジア持続的経済発展研究コース入学者選抜」を含む
2019年度以降、本研究科は修士課程を以下の2つのプログラムに再編しました。
1. 研究者養成プログラム
博士後期課程への進学を前提に、研究者を育成することが目的です。
- 目標:
- 理論・応用経済学や経営学などの基礎・専門知識と分析能力を修得する
- 要件:
- 基礎・専門科目の必要単位を修得
- 修士論文の審査に合格
- 個別指導教員による指導を受けながら研究を進める
- 博士課程進学条件:
- 修士課程の博士進学基準審査と修士論文審査に合格
- 博士後期課程では所定の単位取得と論文審査が必要
2. 高度専門人材養成プログラム
経済学を基礎とした高度な専門職業人を育成し、国内外の社会的課題に対応できる人材を目指します。
- 目標:
- 経済学・データ分析の専門知識と実践的分析力を修得
- グループワークや英語を含むコミュニケーション能力を向上
- 要件:
- 基礎・専門科目の必要単位を修得
- 修士論文の審査に合格
- 英語能力(単位取得、検定結果、留学先での成果)が判定基準に含まれる
- 研究領域選択:
- 応用ミクロまたは応用マクロから1つを選択
- 集団指導(ワークショップ)を受けながら修士論文研究を進める
- 博士課程進学条件:
- 希望者は博士後期課程の編入試験に合格する必要あり
倍率/合格者数
<研究者養成プログラム> | < 高度専門人材養成プログラム> | |||||||
出願数 | 一次合格者数 | 合格者数 | 倍率(最終) | 出願数 | 一次合格者数 | 合格者数 | 倍率(最終) | |
2024(令和6) | 約90人 | 48人 | 38人 | 2.37 | 約70人 | 44人 | 38人 | 1.84 |
2023(令和5) | 約110人 | 46人 | 42人 | 2.89 | 約75人 | 41人 | 38人 | 1.97 |
2022(令和4) | 約100人 | 47人 | 40人 | 2.75 | 約95人 | 41人 | 38人 | 2.5 |
研究者養成プログラムの平均は以下の通りです。
- 出願数: 100人
- 一次合格者数: 47人
- 合格者数: 40人
- 倍率: 2.67
このデータから、出願者の約半数が一次選考を通過し、最終的に約40%が合格していることがわかります。倍率は2.67とやや高めであり、競争率がある程度高いプログラムと言えます。毎年安定した応募者数を集めており、専門性の高い研究者の育成ニーズが継続的に存在していることを示しています。
高度専門人材養成プログラムの平均は以下の通りです。
- 出願数: 80人
- 一次合格者数: 42人
- 合格者数: 38人
- 倍率: 2.10
こちらのプログラムでは、出願者数が研究者養成プログラムより少ないものの、合格者数はほぼ同じである点が特徴的です。上記と同様に一次合格者の大部分が最終選考も突破していることから、選考過程が応募者の質にフォーカスしていると考えられます。
京都大学大学院経済学研究科は1次合格すれば、最終ではその中で80〜90%が合格します。他の大学院経済学研究科に比べると、他の場合は最終でも半分の人数にされるところもあり、このあたりが違いがあります。
学科試験(筆記試験)
現在、筆記試験は行われておりません。
口述試験(面接試験)
口述試験では、2名の教官と行います。現在はオンラインでの口述試験になっております。
これまでの合格者の体験では、和やかな、温和な面接であったという一方、研究計画調書を詳細に聞かれたり、かなり計画書で指摘を受けた面接もあったということです。
合格へのステップ
併願校
多くの学生が、
・東京大学大学院経済学研究科
・一橋大学大学院経済学研究科
・大阪大学大学院経済学研究科
辺りの併願で受けております。
また関西エリア中心で出願されている方は
・大阪大学大学院経済学研究科
・神戸大学大学院経済学研究科
・(名古屋大学大学院経済学研究科辺りも)
また経済学関連でいうと
・京都大学公共政策大学院
・京都大学経営管理大学院
・大阪大学大学院国際公共政策研究科
・神戸大学大学院国際協力研究科
辺りも併願で受けているかたもいます。
また、京大の教員数はそこまで多くはありません。
テーマは以下の教員がおり、自身の研究分野と合致しているかどうかも確認しましょう。
- ミクロ経済理論、行動ファイナンス
- 経済史
- 知能情報学、データサイエンス
- 産業組織論、競争政策論、応用ミクロ経済学、実証ミクロ経済学
- 財務会計
- ファイナンス、経営学
- 応用経済学
- マクロ経済学、金融
- ジェンダー史、農業経済学
- マーケットデザイン、メカニズムデザイン
- ファイナンス工学、動学的最適化
- 厚生経済学、環境経済学
- メカニズムデザイン、ミクロ経済学
- 医療経済学
- 財務会計、国際会計
- 経済史・経営史、経済政策論
- ファイナンス工学
- 開発経済学
- 欧米経済史
- 経済理論、経済動学、経済成長論
- 会計学
- 金融
- 経済資料研究
- 国際経済学
- 管理会計
- 人的資源管理論、組織行動論
- 環境経済学
- 社会思想史
- 国際経済学
- 経営史、産業論
- マーケティング、消費者とブランドの関係、消費文化論
- 企業戦略、国際経営、企業統治、経営史
- 産業組織論
- マクロ経済学、財政学
- 現代経済思想史
- 財政・公共経済学
- アントレプレナーシップ、オープンイノベーション
- 数理統計学
- 農業・食料の国際政治経済学
- 経営戦略論、組織論、国際経営
- 計画理論
- 財政学、環境経済学
- マーケティング
- マクロ経済学、労働経済学
- 計量経済学
- 途上国・移行国経済論
- 組織論、サービス、デザイン
- 応用ミクロ計量経済学
- 労働経済学
- アントレプレナーシップ、経営戦略、組織論
- 経済史、経営史、東南アジア・新興国の経済発展
- ミクロ経済理論、意思決定論
- 経済発展論、中国経済論
- ネットワーク組織論